コラム

MRに自分の持ち家は必要でしょうか。また買い時は何時でしょうか。真剣に考える時が来ております。

MRは仕事柄転勤がつきもの、マイホームを購入したら、すぐ転勤というジンクスが私のMR現役時代言われておりました。これは貯蓄もたまり、子供も中学生で転勤先についていかないからマイホームを持とうとなった時と、年歴的にリーダーや管理職候補となったことが偶然にも一致したことから、このようなジンクスがささやかれたものです。私がマイホームを持ったのはバブル時代前の昭和に時代でしたが、その当時、土地は投機の対象で必ず地価は値上がりました。また賃貸物件の供給も少なく故に値段も高く、であれば無理をしてでも持ち家という風潮でした。

バブル期、リーマンショック、ユーロ危機 また消費税が8%になってから以降の土地の値下がりは顕著で、郊外の物件でも駅から遠いなどの条件の悪いところは売れ残り物件、特に中古物件はかなり値段を下げても売れない状況です。

MRの社宅制度は
MRの住宅手当は会社にもよりますが、第一任地は社宅入居で、また転勤者は勤務地により上限はありますが、自己負担は30%前後まで、上限金額オーバー分は自己負担であっても、大よそ、無理をしてマイホームをもって住宅ローンを組むより明らかに安い金額 (独身者で2万円/月 妻帯者子供ありで、4~5万円前後/月) でほとんどのメーカーが住宅補助しております。
また今後も自分の買ったマイホームの値段が今後下がることが目に見えていれば、会社の社宅でいいのではと思っています。今は中高年の単身赴任は当たり前の時代、会社も家族の住宅と、単身赴任先に住宅とも社宅扱いにする製薬会社がほとんどです。

今後の日本は
日本は急激に少子高齢化、人口減少に向かっております。空き家問題は昨今では深刻な社会問題となっております。特に郊外や別荘地のリゾート物件は温泉付きでこんな価格で本当にいいのと思える価格です。また、消費税10%前の賃貸住宅は駆け込み新築ラッシュ、・・・これは2017年以降の賃貸物件の供給過剰が目に見えております。
熱海、軽井沢などのリゾート物件は定年後のリタイヤ世代が移り住んで新しいコミニティーが生まれているとも聞いております。私個人の考えですが、定年後は出身地に戻るか。自分の気に入ったリゾート地で夫婦でのんびり暮らす。その時がマイホームの買い時ではと思っております。
転職コンサルタントを長年やっていますと、マイホームを持ったことによるリストラ時の悲劇を何人か見てきております。一番の悲劇はマイホームがあるから希望勤務地に拘る・・・よってMRとして再就職できない。次に住宅ローン返済の滞りです。
私としては会社の社宅家賃並みの返済で買える出物の中古部件であればいつでも購入してもいいですが、それ以上の返済での物件は今は見送り。今後日本の人口は凄まじい勢いで減少することが分かっていますので、消費税10%になる2017年4月まで様子を見ることをお勧め致します。

作成 杉本

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